先の大戦における海外主要戦域別戦没者数一覧図
総数 ２，４００，０００人
備考
１．本図の戦没者数は、昭和１２年７月７日以降、各主要戦域毎の軍人軍属及び一般邦人の数 である。
２．国名地名は、平成１５年４月１日現在の表記である
つまり、盧溝橋事件の日、日中戦争が本格的に始まった日からである。
ということは、日本の戦間期は、日露戦争が終わった１９０５年から、この１９３７年までであったのか。でも、わたしの父は、その前の満州事変と言われる戦いに兵役について、万里の長城で戦闘に参加した。
地図に記載されている主な地域の死者をあげると、中国本土465,700、旧満州245,400、フィリピン518,000、中部太平洋各地247,000、東武ニューギニア・ソロモン諸島246,300、ミャンマー・インド167,000などなど、ものすごい数である。
そんな遠くまでそんなにも大勢が出かけていって死んだのか。しかもこの数字は、「軍人軍属及び一般邦人」とあるから、軍隊の構成員でない人たちも含んでいる。
その一般邦人がどれくらいの数だろうかと気になった。ネットで調べていて、下記のサイトを見つけた。
http://mainichi.jp/feature/afterwar70/pacificwar/data1.html
そこには軍人軍属の戦没者数を書いてある。これに、上記の墓苑のにある掲示の数字をそれぞれに赤で書き込んで比較して見た。
これをみて驚くのは、旧満州地域である。軍人軍属が４６，７００人に対して、一般人が２０万人近くも死んでいることである。
軍の庇護のもとに進出して行った日本人たちでさえ、これほどの死者数ならば、現地の住民たちはどれほど死んだのか。
さらに驚くのは、沖縄では軍人軍属８９，４００人に対して、一般人が１０万人近くが死んでいることだ。
日本での地上戦でこれほど死んだのなら、そのほかの各国の各地の地上戦では、そこに暮らす人々がどれほどの人が死んだのだろうか。
死んでしまえば敵も味方もないだろうから、両方の戦没者を記録することが、次の戦争を防ぐための道だと思うのだが、どうしてそうならないのだろうか。
地域ごとのその国の人々の死者数をネットで探したのだが、どうしてもうまく見つからない。
参照→靖国神社の喧騒と千鳥ヶ淵墓苑の静寂
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